今日は、運営管理のR3 第28問について解説します。
下表は、店舗Ｘにおける 1 日の作業全体をまとめたものである。この表に基づく以下の【人時生産性の改善策】Ａ～Ｄに関する記述として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。ただし、改善策による売上高・粗利益額の変動はないものとして答えよ。
【人時生産性の改善策】
Ａ 自動発注システムを導入し、発注の担当人数を1人減らす。
Ｂ 商品陳列に段ボール陳列やシェルフレディパッケージを導入して、1人当たりの作業時間を25％削減する。
Ｃ セルフレジを導入してレジ接客の担当人数を1人減らし、 1 人当たりの作業時間を20％削減する。
Ｄ 清掃ロボットを導入して清掃の1人当たりの作業時間を50％削減する。
〔解答群〕
ア ＡからＤのすべての改善策を行うと、全体の人時生産性は2倍以上に高まる。
イ 改善策Ａと改善策Ｂを同時に行う場合と、改善策Ｃと改善策Ｄを同時に行う場合とで人時生産性の改善効果は同じである。
ウ 改善策Ｂと改善策Ｄの人時生産性の改善効果は同じである。
エ 改善策Ｂと改善策Ｄを同時に行う場合の人時生産性の改善効果は、改善策Ｃを単独で行うよりも大きい。
オ 人時生産性の改善効果が最も高いのは、改善策Ａである。
解説
人時生産性に関する問題です。
まとめシートでは以下の通りまとめています。
なお、人時生産性の計算には粗利益でなく、営業利益や付加価値などが用いられる場合もあります。
また、人時生産性は高ければ高いほど経営効率が良いとされます。
それでは選択肢をみていきましょう。
まずは、A－Dの改善策を行うことにより、総労働時間がどれほど変化するかを確認します。
＜総労働時間の変化＞
改善前 → 改善後
A：12時間→ 6時間（-6時間）
B：12時間→ 9時間（-3時間）
C：20時間→ 12時間（-8時間）
D：6時間 → 3時間 （‐3時間）
※その他については改善策なし
問題文より、粗利益の変動はなしとのことなので今回は総労働時間のみを用いて検討します。
選択肢ア：誤りです。改善後の人時生産性が2倍以上となるためには分母の総労働時間が半分（33時間）以下に減少している必要があります。
総労働時間は改善前66時間に対して、改善後42時間です。
よって、この選択肢は×です。
選択肢イ：誤りです。
総労働時間の削減は以下の通りです。
AとBを同時に行った場合：-9時間
CとDを同時に行った場合：-11時間
よって、この選択肢は×です。
選択肢ウ：その通りです。BとDはどちらも-3時間削減できます。
よって、この選択肢は〇です。
選択肢エ：誤りです。
BとDを同時に行った場合：-6時間
Cを行った場合：-8時間
よって、この選択肢は×です。
選択肢オ：誤りです。総労働時間の変化より、Cの改善策が最も効果が高いといえます。
以上から、正解は選択肢ウとなります。
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