今日は企業経営理論R1第21問について解説します。
多くの日本企業で利用されてきた職能資格制度に関する記述として、最も適切なものはどれか。
ア 社内等級ごとに求められる職務遂行能力の定義や、その定義に基づいた実際の能力評価は、社外で普及しているさまざまな職業資格の体系に準拠して行われる。
イ 従業員の職務遂行能力の上昇が認められれば、たとえそれに見合う上位階層のポストや職務が社内で用意できなくても、社内等級は上げることができる。
ウ 職種ごとに職務遂行能力の定義が行われているため、従業員の職種をまたぐ異動、ひいてはゼネラリスト育成には適さない。
エ 職務遂行能力は職務の経験年数に応じて上昇するため、職能資格制度は年功主義的な人事管理の基盤となる。
解説
今回は職能資格制度に関する問題です。
それでは早速各選択肢を見ていきましょう。
選択肢アでは、能力評価は「社外で普及しているさまざまな職業資格の体系に準拠して行われる」とありますが、通常は社内で独自に作った基準に基づいて行われます。よってこの選択肢は×と考えられます。
選択肢イはその通りで、職務資格制度とポストが結び付いていることは多いですが、例えポストが空いていなくても、十分な能力を持っていると評価されれば社内等級は上げることができます。
念のため残りの選択肢も確認しましょう。
選択肢ウは、「職種ごとに職務遂行能力の定義が行われている」とありますが、そうではなく、全般的な職務遂行能力に対応して評価が行われる、ゼネラリストの育成に適した評価方法です。
よってこの選択肢は×と判断できます。
選択肢エは、「職務遂行能力は職務の経験年数に応じて上昇するため」とありますが、必ずしも職務遂行能力が経験年数に応じて上昇するわけではありません。よってこの選択肢は×です。
（確かに実際は、職能資格制度が年功序列的な意味合いを持つ企業も多いですが・・・）
以上から、正解は選択肢イとなります。
◆ブログ村参加しています◆
気に入っていただけたら、クリックお願いします！
2020年度版まとめシート（前編、後編）
Amazon＆書店にて好評発売中！
